31歳以上でも海外で働く！ワーホリ以外のビザで海外へ。学生ビザで働ける国まとめ

1 ワーホリとは？31歳からの海外就労の選択肢
2 ワーキングホリデー以外のビザで働く方法
3 残念ながら語学留学の学生ビザでの就労が認められていない国
4 まとめ

ワーホリとは？31歳からの海外就労の選択肢

まず、多くの方が検討する「ワーキング・ホリデー制度」（通称：ワーホリ）とは、二つの国や地域間の協定に基づき、双方の若者（一般的に18歳から30歳まで）が異文化交流を深めるための制度です。
最大の特徴は、休暇を目的とした入国・滞在が認められるだけでなく、滞在中の旅行や生活資金を補うための「付随的な就労」が許可されている点にあります。
つまり、休暇を楽しみながら滞在資金を補うための就労が認められるのです。

しかし、年齢制限により31歳以上の方はこの制度を利用できません。
そこで注目すべきなのが「学生ビザ」です。
ビザの種類によっては、留学生として学びながら現地で働く許可を得ることが可能となります。

ワーキングホリデー以外のビザで働く方法

今回は、ワーキングホリデービザ以外の方法で、海外で働く方法についてご紹介致します。
31歳以上の方や、すでにワーキングホリデービザを利用した国に再度渡航されたい方にお勧めの記事です。

海外で働きながら暮らしてみたい。
英語を勉強しながら生活費の足しにアルバイトがしたい。
海外で有給インターンシップをしてみたい。
専門スキルを身に着けながら、キャリアアップに繋げたい。

そんな方は是非参考にしてみて下さい。
国によって就労の許可条件が異なるため、自分の目的に合った国選びが重要です。

カナダ

カナダでは原則として、語学学校に通うのみの学生ビザの就労が認めれておりません。
ですが、Co-op（コープ）プログラムを利用することで31歳以上の方や、既にカナダのワーホリビザを使用済みの方も、カナダで働く経験を積むことができます。
Co-opプログラムとは、専門学校で就学（座学）後、就学期間と同じ期間で有給インターンシップで働くことが可能な制度です。
専門知識を学びながら実践的な仕事ができるため、キャリアアップやキャリアチェンジを希望する方にとても人気のプログラムとなっています。

ただし、Co-opでは学位の取得はできません。
最終的に大学の卒業資格（学位）が欲しい方は、カナダの大学または、コミュニティカレッジで平均2～4年ほど学ぶ必要があります。

オーストラリア

オーストラリアの学生ビザは、オーストラリアの語学学校や専門学校などへ、3か月以上の就学を希望する場合に申請するビザです。
他国と異なり学生ビザ（Subclass 500）で2週間で合計48時間以内の就労が認められているのが最大の特徴です。
オーストラリア政府は現在、教育の質とビザの整合性を重視しています。特に30代の申請では「なぜ今、英語を学ぶのか」という整合性が厳しく見られます。

◆学生ビザを申請する際に注意が必要なもの

入学許可証（CoE）：政府認定校のコースをフルタイム（週20時間以上）学校のフルタイムコースに申し込み、授業料を支払った後に発行される「CoE」が必須です。
Genuine Student：学生ビザの申請が就学目的であることを証明するため、移民局が用意したGenuine Studentの質問へ回答し、審査を受けます。
資金証明：2026年の規定では、1年間の滞在費としてAU$29,710（月AU$ 2,476程）＋学費＋往復航空券代の資金証明が求められます。
英語力の証明：語学留学（ELICOS）単体の場合、政府が定める最低スコア制限はありません。
海外留学生健康保険（OSHC）：ビザ期間全体をカバーする保険への加入が義務付けられています。

*ビザ申請の詳細な要件は、最新の公式情報を参照ください。アフィニティ留学では、サポートにご加入のお客様にビザ申請サポートをご案内しております。

▶ 【最新版｜無料ビザ申請ガイド】オーストラリア学生ビザ申請方法を解説

ニュージーランド

ニュージーランドの学生ビザは、ニュージーランドの語学学校や専門学校などへ、3か月以上の就学を希望する場合に申請するビザです。
一定の条件を満たすことで週25時間までの就労が認められています。
また、ニュージーランドは年齢による差別が非常に少なく、30代から学校に入り直したり、職種を変えたりすることはごく一般的です。

◆学生ビザを申請する際に注意が必要なもの

入学許可証（Offer of Place）：NZ政府認定の学校から発行されたもの。（就労を希望する場合、NZ政府の審査で最高評価（Category 1）を受けた学校に、14週間以上通う必要あり）
資金証明：現地で生活できる資金があることを証明する銀行残高証明書（英文）。
帰国航空券、またはその購入資金 ：日本へ帰るための航空券、あるいはそれを購入できる十分な資金の証明
無犯罪証明書・健康診断 ：滞在期間が一定（通常6ヶ月〜1年以上）を超える場合に必要となります。31歳以上の場合、健康診断（胸部レントゲンなど）は必須となるケースが多いです。
学習の目的（SOP）: 「なぜこの年齢で、なぜ今NZで英語を学ぶのか」を論理的に説明する英文のエッセイが求められることがあります。

▶ ニュージーランド留学の特徴

アイルランド

アイルランドの学生ビザは、アイルランドの語学学校や専門学校などへ、90日以上の就学を希望する場合に申請するビザです。
・短期学生ビザ Stamp2A（13週〜24週間まで）
・長期学生ビザ Stamp2 （25週〜35週間まで）

長期学生ビザの場合は、一定の条件を満たすことで週20時間までの就労が認められています。（ホリデー期間中は週最大40時間までの就労が可能。）

◆学生ビザを申請する際に注意が必要なもの

学校の入学許可証（Letter of Acceptance）：アイルランド政府が認定するILEPリストに掲載されている学校から発行されたもの（週15時間以上のフルタイムコースを25週間以上申込むこと）
学費の支払い証明： 原則として全額支払い済みである必要があります。
海外旅行保険（医療保険）の加入証明：アイルランドの学生ビザ要件を満たす保険であること。
資金証明：8か月を超える滞在の場合€10,000ユーロ

アイルランドでは、25週間の就学に対し、合計8ヶ月間の滞在許可が下ります。
つまり、学校が終わった後の2〜3ヶ月間働くことも可能です。

マルタ

マルタの学生ビザは、マルタの語学学校や専門学校などへ、90日以上の就学を希望する場合に申請するビザです。
一定の条件を満たすことで週20時間までの就労が認められています。

◆学生ビザを申請する際に注意が必要なもの

学校の入学許可証（Acceptance Letter）： 15週間以上のコース登録が一般的です。
滞在先の証明：学校の寮やアパートの賃貸契約書。
学費の支払い証明：原則として全額支払い済みである必要があります。
滞在資金の証明：留学の全期間をカバーできる資金があることを示す英文の残高証明書。
海外旅行保険の加入証明：滞在期間をカバーする、英文の付帯証明。
往復航空券：留学期間6か月以上の場合は、復路チケットの購入は任意

就労許可を得る前に就労先を決め、その就労先に様々な書類を準備してもらわなければなりません。
学業に支障が出ない範囲（週20時間まで）という就労制限があり、学校の出席率75%以上を維持する必要があります。

フランス

フランスの学生ビザは、フランスの語学学校や専門学校などへ、90日以上の就学を希望する場合に申請するビザです。
一定の条件を満たすことで週20時間までの就労が認められています。

フランスの学生ビザでは、フランスの健康保険への加入が認められたり、人によっては住宅補助（アロカシオン）の受給ができる権利がある点がポイント。
“VLS-TS ”Etudiant“と表記された長期学生ビザは現地で更新することも可能です。

◆学生ビザを申請する際に注意が必要なもの

入学許可証：週20時間以上のコース、3ヶ月以上の登録が一般的
経済証明：月額615ユーロ以上 × 滞在月数の資金があることを証明する銀行残高証明
住居証明：最初の3ヶ月程度の滞在先確保
Campus France（フランス政府留学局）の手続き：オンラインでの動機説明と面接。France-Visasに登録後、フランス大使館でビザ申請

▶ フランスのビザについて

残念ながら語学留学の学生ビザでの就労が認められていない国

アメリカ

アメリカとはもともとワーキングホリデー制度の締結がなされていません。
また、観光ビザや通常の語学留学では一切の就労が禁止されているため、注意が必要です。

アメリカの場合、OPT（Optional Practical Training）制度があります。
OPTとは、アメリカの大学（学位が取得できる2年制のコミュニティカレッジ含む）で1年以上学んだ後に（F-1ビザ）、自分の専攻分野に関連した職種で、最長1年間（STEM分野は最大3年間）フルタイムで働ける権利のことです。
または、大学に進学した場合、自分が通う学校のキャンパス内で働くことも可能ですが、現地の生徒も応募しますので、倍率は高くなる点に注意しましょう。

▶ 【完全版】～海外大学も選択肢に～アメリカの大学留学とは　年に数回ある入学のチャンス！

イギリス

以前イギリスでは、語学学校に通うことでYMS（通称：ワーホリ）と同様にアルバイトが出来る時代がありました。
ですが現在は、アメリカと同様に、語学留学の学生ビザでは就労が認められておらず、大学・大学院レベル以上の学位で学生ビザを取得すれば就労が可能となります。

Graduate Route（グラジュエイト・ルート：卒業生ビザ）：イギリスの大学または大学院（修士・博士）を卒業した後に申請できるビザです。
・メリット：どんな職種でも働けるため、現地企業への足がかりとして最適です。
・滞在、就労可能期間：修士号取得者で2年間（博士号は3年間）
・就労制限：ほぼなし。フルタイム勤務が可能で、雇用主のスポンサーシップも不要です。

既に日本の大学学位を持っていれば、イギリス修士課程への進学は非常に価値のある選択です。
通常、修士号の取得には2年を要する国が多いなか、イギリスではわずか1年で完結するのが大きな特徴です。
これにより、「1年の学習＋2年の就労」という計3年間の英国滞在とキャリア形成を、最短スケジュールで効率的に実現することができます。

▶ 「イギリス大学に偏差値はあるの？」海外大学偏差値比較ランキング【2026年度版】

ドイツ

ドイツも、観光ビザや通常の語学留学では就労が認められていません。
（大学入学準備滞在許可、大学生滞在許可を得ている人は就労が許可されます。）

ドイツでワーキングホリデー以外で就労を検討する場合、「職業訓練（Ausbildung）」という方法がります。
職業訓練とは、給料をもらいながら実務経験を積み、訓練修了後には国家資格を得ることができるものです。
近年ではドイツ人だけでなく、外国人留学生などの受け入れもされており、数多くの職人の卵たちがドイツで実務経験を積んでいます。

〈参加要件〉

18歳以上（日本の高校卒業）
ドイツ語力（B1/B2)

ドイツではかなり英語が通じるため、英語で通える留学先を探される方も多いですが、職業訓練のためには必ずドイツ語が必要となります。
希望する訓練先によってドイツ語力の要件も異なりますが、選択肢を増やすためにはB2以上のドイツ語が必要とお考えください。

▶ ドイツ | 知っておくべきビザ情報

まとめ

ワーキングホリデー以外のビザを利用する場合、どの国であっても学生ビザ又は、Co-opビザ（Study & Work）の申請が必要になります。
つまり、学校に通う必要があります。
語学学校の学生ビザで就労が可能な国については、語学力が無くても問題はありませんが、現地の学位レベルの学校に就学が必要な国については、現地の言葉で専門課程を学ぶことができるレベルの語学力が求められます。

また、学生ビザで働くことのデメリットとして、就労時間に制限があることや、あくまで「学業が本分」であることを忘れてはなりません。
現地で稼ぐからと貯金を使い果たしてしまったり、仕事に集中してしまい学校の出席率が下がってしまう（退学や滞在許可の剥奪に繋がります）ということが起こらないようにしましょう。

年齢の問題からワーホリビザには応募が出来ない…でも、海外での就労、アルバイト、海外生活が諦めきれない！という方は、ぜひお気軽にご相談ください。
お一人おひとりの状況、ご希望に合わせて、実現可能な国、留学プランをご提案させて頂きます。